HARTi HARTi・吉田勇也に息づく感性が巡る経済に懸ける想い|NFTの可能性とは?(後編)

BUSINESS
感性が巡る経済を創りたい。
そう語るのは、今回B-OWNDと連携することになった株式会社HARTiの創業者・吉田勇也氏。
起業に至るまでのライフストーリーについて、
また近年、アート業界でも話題のNFTの可能性についてインタビューしました。
文・写真:B-OWND
カバー写真提供:吉田勇也

PROFILE

吉田勇也

1995年、広島県生まれ。広島大学附属福山高校、中央大学法学部法律学科卒業。19歳で起業し、フランス語のオンライン塾を経営したのち事業譲渡。世界40カ国をバックパッカーとして巡り帰国。2017年、英国・ウェストミンスター大学でアートマーケティングを専攻。2019年、HARTiを創業。東洋経済「すごいベンチャー100」に掲載。2020年、Plug and Play JapanのBrand&RetailにてAward受賞。Forbes 30 UNDER 30 JAPAN 2020に採択された。

感性を経済に巡らせるための挑戦

東京・六本木のHARTi GALLERY TOKYOにて
写真提供:吉田勇也

—実際に、感性が巡る経済を創るために、HARTiではどのような事業を行っているのでしょうか?

吉田 現在、HARTiでは、いくつかの軸で事業を行っているのですが、アートを「機能」させるためにデータ・アナリティクスを積極的に活用しています。例えば、SNSの分析ツールを開発して、人々がアート作品を閲覧したときの反応を計測する。どのようなアートが、どういった人たちに、どんな風に響いているのか。ビジネスでは、この点を明示することで、現実的に話を進めやすくなります。去年は武田双雲さんや蜷川実花さんにご協力いただき、全国各地での個展の実施やオンラインサロンの開設・運営サポートなどを行いました。

やはり、アートを経済と掛け合わせる際、感性だけに偏ってしまうと、「好き・嫌い」という尺度だけで選ばれてしまう。アートを純粋に楽しむのは入り口としては大事なのですが、テクノロジーを活かしてデータを取りながら、「このアーティストの作品を扱うことで実際にこうなる」という事実ベースの提案を作ることで、アート提案に機能性を持たせ、美術品販売の可能性を広げていける気がしています。

—なるほど。たしかに、感覚で捉えられているものは目に見えづらいがゆえに、共有するのが難しいという特質があります。でも、吉田さんは「定量化」というアプローチでアートの価値を見える化し、ビジネスのコミュニケーションとして活かしながら、現実をビジョンに向かわせようとしている。これはアートを経済にインストールするうえで、必要不可欠な視点だと感じました。

吉田 そうですね。こうしたアプローチが取れるのは時代性や技術革新も大きく関わっていると思います。それこそ、SpotifyやNetflixが誕生したことで、インターネットを介してインディーズのコンテンツでも世界中に届けられるようになりました。一部のトップクリエイター以外でも表現活動を経済的にスケールさせる手段を得たわけです。ひと昔前はそういったものはありませんでしたが、一度出てしまえば、人々はそれに適応していきます。だからこそ、アートに接する人たちの行動を定量的に説明する技術もビジネスの世界で受け入れられていくはずです。

NFTとは?アート分野にもたらす新たな可能性

—昨今、アート業界でもNFT(Non-Fungible Token)が注目されています。NFTは「代替不可能なトークン」と呼ばれていますが、あるものに対する所有権をブロックチェーン特有の複雑な暗号情報を組み込んでデジタル化することで、第三者がコピーを作れないという特徴を持っています。

また、所有権をデジタルで表現する以上、モノという次元だけではなく、空間や時間といった概念もNFT化できるし、トークンの取引過程を公開できるようにもなりました。吉田さんもNFTを使った取り組みをされていると伺ったのですが、そこに着目された理由は何だったのでしょうか?

吉田 実はロンドンにいるときから、ブロックチェーンにはずっと興味があって、勉強していたんです。ただ当時は、その技術を応用する領域がはっきりしていませんでした。でも、NFTがアートを普及させるためのインフラに応用できることに気づいてからは、「やるなら今だ!」と待ちに待った気分だったんです。

例えば、アートを集積した街全体をNFT化して、市民や観光客がトークンを購入して、それを販売できる。そして、取引が発生するたびに、売り上げの一部がアーティストと街に永続的に還元されるような仕組みを作れたら、そこに参加した全員が利益を得られるエコ・システムを作り出すことができると思っています。その座組みがピタッとはまって見えてきたんです。

—まさに、B-OWNDも工芸というジャンルで、NFTを活用したエコシステムを作るという構想からスタートした事業です。吉田さんのいうように、アーティストが作品を通じて継続的に収益を得られる仕組みができれば、経済的に余裕のある状態で制作に臨むことができるはずです。その結果、ますます面白いアート作品が誕生する。そのプロセスにあらゆる人たちが参加できるようになれば、アートが社会全体を牽引するようなムーブメントも起きるかもしれません。

NFT×アートの課題

—実際に今、NFTの取り組みとして、どのようなことをなさっているんですか?

吉田 HARTiでは今、NFTの発行支援とそれを実装した作品のオークションを実施しています。面白いのは値のつき方が従来のオークションとは違っていて、どれだけコアなファンがいるのか、あるいはSNSで発信力があるのか。そこが作品の価値を評価する軸としてリアルに反映するんです。逆を言えば、美術の世界での豊富な実績があっても、値がつかないという問題もあるのですが、PRの仕方などを模索していけば、「アート×NFT」の市場も盛り上がってくると思います。

—アーティストを取り巻く人間関係が作品の価格に反映する。SNSがコミュニケーション・ツールとして当たり前になった現代ならではの指標ですね。一方で、NFTという電子的な権利を保有する際に、それを物理的に持っている感覚がないから、体験が伴いづらいという側面もありますよね。

吉田 僕もそこがNFTの普及を妨げる課題になると考えています。コレクターがNFTを購入しても、リアルな作品で味わえる手触り感がない。とはいえ、ゲームに課金する人たちがいるように、手触り感がなかったとしても、ユーザー同士のコミュニケーションに反映したり、ゲーム内のコミュニティにおけるステータスが変わったりするなど、その権利を購入した人たちは何かしらの良い変化をデバイスを通じて体験しているはずです。

その最たる例がポケモンGOのポケストップだと思います。ポケモンマスターになることで、プレイヤーとしての立ち位置を高めることができる。その面白さに期待するからこそ、無形資産にお金を投じているわけです。実際、今のNFTは元々、ブロックチェーンを活用したゲームに使われていたのですが、反響は一部のアーリーアダプターにとどまっていました。しかし、NFT×アートの文脈で、その作品が75億円で落札されたことで一躍注目を浴びました。

今後、「アート×NFT」の領域にはゲーム性やエンタメ性、もっと言えば、オンラインとオフラインを往還するメタバース的なエンターテイメントを設計していくことが求められると思っています。例えば、Nintendoの「どうぶつの森」にメトロポリタン美術館が入って、こどもたちが現実に存在するアートについて学ぶ機会ができたり、大手ディベロッパー会社が街にNFTを実装して、トークンを所有する特典を訪れる人たちにつけてみたり、バーチャルとリアルが行き来するようなコンテンツができると、すごい手触り感が出ているのではないかと思っています。

世代を超えて新しいものを生み出す

写真・左からB-OWNDプロデューサー 石上賢、HARTi 吉田勇也氏 、B-OWNDエクゼクティブディレクター吉田清一郎

—最後に、Z世代やミレニアル世代が今後、活躍していくためには、何が必要だと思いますか?

吉田 そうですね。僕たちのような若者世代は右脳的で柔軟な発想を持っている一方で、経験値は圧倒的に不足しています。だからこそ、50代や60代の先輩方に助けてもらわないと、10代、20代のうちから新しいことに挑戦して現実を変えるのは難しいのではないでしょうか。

とはいえ、なかなか腰を据えて語り合う機会はありません。そもそも、コミュニケーションの仕方や感覚も違う可能性があるので、そこを繋ぐコミュニケーターの役割を担う人たちがいないと世代間に生じる認識のギャップを乗り越えられない。むしろ、それが原因でシナジー効果が期待できる大手とベンチャーのジョイントが実現しなかった例も少なからず見てきました。

—たしかに、世代間に生じる認識の格差はお互いの誤解に通じることがありますよね。

吉田 はい。いつか僕自身が世代間を繋ぐプラットフォーマーのような存在にもなっていけるよう、今はHARTiを通じて、年齢や背景の如何にかかわらず、さまざまな人たちと協力しながら、新しいことに挑戦したいと考えています。

—HARTiの、そして吉田さんの今後がますます楽しみです。この度は、B-OWNDMagazineの取材に協力していただきまして、誠にありがとうございました! 

>>前編はこちら<<

【おすすめ記事】

ブロックチェーンの技術を活用して生まれたNFTが、アートの分野で注目されています。
一体、どのようなテクノロジーなのでしょうか?
この記事では、NFTの概念とアートの分野で話題になっている理由、
そしてB-OWNDにおける取り組みについてもご紹介します。

2021年6月に開催された、陶芸家・古賀崇洋氏の個展にて、展示作品の一部にNFC(Near Field Communication)を搭載した証明書カードを付属。伝統工芸分野では初めての取り組みです。

危機的な状況にある工芸の、その付加価値をいかに高めていけるか?

そもそも、アートと工芸の違いとは?

何を基準に作品を購入したらいいのか?

これらの課題・疑問について、工芸文化史の専門家として日本の芸術文化の分野で幅広くご活躍されている前崎信也氏と、B-OWND・プロデューサーの石上賢が語り合います!